官製「ジェンダー」が下りてきた!:「ジェンダー」「ジェンダーフリー」の定義をめぐる闘争と行政・女性学・女性運動

執筆者:山口智美

シカゴ大学東アジア研究センター研究員 山口智美

財団法人日本性教育協会 (JASE) 『現代性教育研究月報』2006年1月号掲載


「ジェンダー」の定義をめぐる議論が盛んである 。反男女平等を主張する右派が、「ジェンダー」や「ジェンダーフリー」という表現について、「性差の完全な解消を狙っている」などと曲解に基づき、攻撃を加えていることがその背景にある。それに対し、日本女性学会、内閣府男女共同参画局、自民党の一部新人議員や、公明党などの政党が「正しい」ジェンダー概念を使うことを提案した文書を出すという動きが出ている。1

「ジェンダー」という言葉を使うべきかどうかという議論が沸騰する一方で、日本の女性運動は90年代半ばまで「ジェンダー」という言葉を使わずに、女性差別撤廃、性の平等の運動に取り組み、成果を挙げてきた歴史を持っている。「ジェンダー」や「ジェンダーフリー」が本格的に登場したのは90年代半ば、北京会議以降の、ここ10年ほどの流れなのだ。そして、これらの言葉は行政主導女性学で、導入されてきたのだ。そこから見えてくる、女性学・行政・女性運動に関わる問題について考察してみたい。

「ジェンダーフリー」の導入

昨年末、私は「ジェンダーフリーをめぐる混乱の根源」と題する文章を書き、それが『くらしと教育をつなぐWe』というフェミニズム系ミニコミ雑誌に掲載された。(2004年11月号、2005年1月号)

論旨をまとめると、以下のようになる。「ジェンダーフリー」という言葉は和製英語であり、ここでの英語の「フリー」の意味は日本で連想されるような「自由」ではない。むしろ、英語を母国語とする人たちは、「〜がない」という意味に捉えてしまう。この言葉を日本で最初に使ったと言われるのは、東京女性財団が主導したパンフ『Gender Free』作成プロジェクトだ。そのプロジェクト報告書において、パンフ作成に関わった三名の学者の一人、深谷和子は、「ジェンダーフリー」という概念を最初に紹介したのはアメリカの教育学者、バーバラ・ヒューストンであると言い、ヒューストンの論文「公教育はジェンダーフリーであるべきか?」を引用した。その後、他の学者たちや運動団体も、「ジェンダーフリー」は元々はヒューストンが使っていた概念であるという主張を重ねていった。2

しかし、 実はヒューストンは、平等教育の達成には不適切なアプローチとして「ジェンダーフリー」を批判し、「ジェンダー・センシティブ」(ジェンダーに敏感)な教育こそが必要という立場をとっていた。すなわち、「ジェンダーフリー」という概念は、日本においてアメリカ人学者の論文の誤読に基づく引用によって紹介され、権威づけられた。そしてこの言葉は、行政の講座、行政の助成事業としての市民団体の活動などを通じて、広げられた。ヒューストンの誤読に基づく引用が続く一方で、「ジェンダーフリー」は「ジェンダーからの解放」を意味する(大沢真理『21世紀の女性政策と男女共同参画社会基本法』ぎょうせい 1998)といった異なる、新たな解釈も生まれてきた。だが、その意味のズレに関して女性学内での議論はなかった。そして、保守派は「ジェンダーフリー」の意味の曖昧さにつけこみ、攻撃を開始、行政はそれにひるみだした。例えば、「ジェンダーフリー」を紹介し、積極的に広め、そして男女混合名簿も推進してきたはずの東京都が「ジェンダーフリーに基づく男女混合名簿の廃止」などという通達を出すような状況なのである。

この、「ジェンダーフリーをめぐる混乱の根源」は、無名な私が書いたミニコミ雑誌掲載の小論だった。だが、上野千鶴子氏のインタビュー記事がたまたま同じ号にあったからか、その号が反響をよんだらしかった。そして、私の文章が岩波書店『世界』の「ジェンダーフリーって何?」特集に掲載された汐見稔幸氏の論文中で引用された。( 「生きやすい、働きやすい社会をつくる、ということ:市民的公共性と男女共同参画」『世界』2005年4月号p.87)

それから思わぬ方向に発展していくことになる。バックラッシュの急先鋒である統一協会系メディア『世界日報』が、汐見氏の文章中の私の引用を挙げながら、ヒューストンは「ジェンダーフリー」ではなく「ジェンダー・センシティブ」でなければいけないと主張し、「『女らしさ』が差別の原因になるからと否定するのではなく、『女らしさ』に繊細に対処しながら行う教育が必要ということである」などという無理な解釈をしているのだ。これは、当然ながら大きな間違いである。敏感になるべきは、 ジェンダーに基づいた差別であり、「女らしさ」に繊細なれなどとはヒューストンも私も全く書いていない。『世界日報』お得意の故意の曲解による悪用だ。『世界日報』は、私の肩書きを当初「ジャーナリスト」として紹介しているが、『We』に私は「シカゴ大学東アジア研究センター研究員」として紹介されている。 3 要するに、私の原文を読みもせず書いたと思われる記事なのだ。迷惑かつお粗末なことである。

『世界日報』をはじめとする右派は、インターネット上で積極的に反男女平等キャンペーンを行っている。私は自分のホームページ4にもこの文を掲載しているのだが、それがネットの様々なところで引用されたり、議論されるようになった。しかも右派が積極的にネットを活用しているため、『世界日報』の曲解に基づく私の文章の引用があちらこちらで見受けられる。 逆に、私自身の関わるサイトや、他のフェミニズム系サイトなどでも議論になっており、私の文章に関して様々な解釈が混在している現状なのだ。

「ジェンダーフリー」概念導入をめぐる本当の問題

私の文章が議論されている様をみると、「誤読」問題にばかり焦点が当たってしまっているようだ。確かに論文の「誤読」をし、それを放置し続けた学者や行政のお粗末さは、女性学者の端くれである自分自身への反省も含め、批判されるべきだと思う。だが、私は「誤読」を指摘したことで、アメリカの学者の言うことをそのまま正確に日本に導入すべきと主張しているわけでは決してない。欧米学者の言うことを権威づけに使うという行政や学者の体質、そして具体的な「誤読」の方向性を問題にしているのだ。実際、誤読はさておき、東京女性財団の「ジェンダー・フリー」定義自体にさして問題はないと捉える意見も目にする。だが、私はこれこそが大きな問題だと思う。

東京女性財団によれば、「ジェンダーフリー」という言葉は 、「性別に関して人々が持っているこうした『心や文化の問題』をテーマにするために」使ったという。(Gender Free 1995)  つまり、性差別撤廃のために制度を変えて行くことより、むしろ個人の心の持ちように還元させる、保守的な言葉だった。この「ジェンダーフリー」は、東京女性財団が引用元であると主張したヒューストンの主張とは、180度異なるものだ。ヒューストンは、性差別をなくすために具体的に教育現場での制度、実践などを変える ことが最重要であり、そのための情報を収集するために常にジェンダーに敏感であるべきだと主張しているからだ。

誤読の背景に見えてくる、東京女性財団の主張する意識啓発と、ヒューストンの主張する具体的な変革の間の「ズレ」こそが問題ではないのだろうか。個人の「意識」に焦点を当てることで、日本の行政が大好きな、市民の啓蒙に仕立てることができたのだ。 そして「お勉強しなければわからない概念」であり、意識啓発が目的の「ジェンダーフリー」が生まれた。この概念が、東京女性財団や国立女性教育会館などでの行政講座などを通じて、中央から地方へ、官から民へと広められていったのである。

おそらく、行政は制度や実践を変えるよりも、「意識啓発」や「啓蒙」が安全で簡単だと考えたのではないだろうか。行政として具体的に取り組むべき問題よりも、市民ひとりひとりの心のありかたに責任を転嫁しているとも言え、行政のするべき仕事としては本末顛倒である。そして、実は現在「バックラッシュ」の中心になっている、宗教右翼といわれる勢力が一番嫌うところが、信教の自由とも絡んでくる意識啓発だったという皮肉な状況が生じているのだ。

「安全」なはずの意識啓発ばかりに流れがちだった行政は、右翼勢力のバックラッシュに抵抗するだけの覚悟もなかった。その最たる例が、元大阪府豊中市男女共同参画センター館長の三井マリ子さんを、右派勢力の圧力に負けた豊中市が雇止めにしたことだろう。現在、三井さんは豊中市を相手取り、裁判を闘っている。

「ジェンダーフリー」でないと特性論を超えられないのか?

「混乱の根源」を執筆していた同時期に、斉藤正美さんとの共同企画、上野千鶴子さんの研究室との共催で、「ジェンダーフリーをめぐる女性学・行政・女性運動の関係」という集会を東京大学で開いた。この集会の質疑応答のときに、「男女平等」では性別特性論を超えられず限界があるので「ジェンダーフリー」を使ったという意見が会場から出た。その後気をつけて見ていると、女性学者の集会などでの発言、教育組合女性部のニュースや行動要請、各地の条例審議会での議論などで、この論が広く流通していることがわかった。

男女平等教育では特性論を超えられないという論は、女性運動の歴史を考慮にいれていないものであるといってよい。女性差別撤廃条約の批准、そして家庭科共修の実現を経て、制度的には男女特性論は消えたはずだ。これは、女性運動の成果だ。そして、現在「ジェンダー・フリー教育」運動の一部としてくくられがちな男女混合名簿運動は、80年代から続く息の長い運動だ。男が先、女が後の名簿という、毎日学校で使われ、学校生活のあらゆる場面で影響を与える、明らかに性差別的な慣習を撤廃しようという、男女平等教育にむけての運動であったはずだ。このように女性運動が推進してきた男女平等教育は、当然ながら特性論など超えたものであった。もし男女平等は性別特性論に基づくなどと文部省が言っていたとしても、行政の提示する言葉の定義にそのまま従う必要があるとは思えない。「その定義は違う」と言い、それに変わる定義を提示すればいいことだ。

「ジェンダーフリー」という、行政と、行政に密着した学者が発案した、上から下りてきたカタカナ言葉に逃げず、「男女平等教育」の意味を変革していくという方向もあったはずなのだ。

「ジェンダー」概念の登場と広がり

「ジェンダーフリー」は和製英語だが、反面「ジェンダー」は英語にも存在する言葉だ。世界中で広く学術用語としても、国連や政府文書などでも、日常生活においても使われている。だが、「ジェンダーフリー」バッシングに端を発し、「ジェンダー」も右派の攻撃の対象となっている。

この「ジェンダー」概念は日本でいつ頃、どのように広がってきたのだろうか? NWECの女性情報CASSデータベースを使って、新聞記事における「ジェンダー」という言葉の登場回数の推移を調べてみた。5 すると、「ジェンダー」が新聞上で急速に使われるようになったのが1995年から1998年にかけてだった。これが第一の波であり、1995年には、前述の東京女性財団報告書が出版された。同時に東京女性財団は「ジェンダーチェック」リーフレットや冊子をシリーズとして90年代後半まで数多くの学者たちと連携し、発行していった。そして、同様なプロジェクトを各地の自治体も始めていった。その後、96年には「男女共同参画ビジョン」において、「ジェンダー」という言葉が登場する。女性学においては、95年に岩波『ジェンダーの社会学』本が出版され、前年94年から発行を開始した『日本のフェミニズム』シリーズも相まって、「ジェンダー」概念を解説しながら、規範文献や巨匠づくりを行っていた時期だともいえる。つまり、この時期、行政と女性学は同じ方向を向いて「ジェンダー」概念を広報していたのだ。そして、第二の波はその後 、2000年から2002年頃に表れる。この時期は、「ジェンダーフリー」関係の記事が急増した。1999年の男女共同参画社会基本法の制定、その後2000年あたりからの男女共同参画条例運動の広がりなどが大きな影響をもったと思われる。そして、行政に深く関わる女性学者や、行政出身の学者による書籍類が多く出版された。例えば、館かおる・亀田温子『学校をジェンダーフリーに』の出版は、ちょうどこの時期の2000年であった。こういった教育啓発本の出版や女性センターなどでの講座などを通して、「ジェンダー」概念が広がっていったのだ。言い換えれば、行政と女性学の一体化が、条例運動や「ジェンダーフリー」教育運動を通じて、ますます顕著になった時期ともいえる。

この原稿を書くにあたって、編集の百瀬さんに、JASEが過去にどのように「ジェンダー」を扱ってきたかを知りたいとお願いしたところ、過去の「ジェンダー」関連の記事が掲載されている出版物を送ってくださった。それを見てみると、最初に「ジェンダー」という言葉が表れるのが1980年、青木やよひさんの「男らしさ・女らしさって何だろう?」という文だ(『現代性教育研究』1980年8月号)。それ以後、百瀬さんによればしばらく「ジェンダー」という言葉はJASE出版物からは消えていたとのこと。そして再登場するのが99年 、兵藤智佳 『「ジェンダー」って何?』(『現代性教育研究月報』1999年2月号)である。 前回の登場から約20年のギャップがあるが、99年当時にはすでに資料室には東京女性財団のものを始め、ジェンダー関連の書籍が置かれ、学者たちの講演会やセミナーなどで話を聞く機会もあったという。行政と行政に近い学者たちが敷いたレールの上を、他の多くの運動体同様に、JASEも歩んできた軌跡が見えてくる。

官製「ジェンダー」?

右派は、「ジェンダー」という考え方が「性差を解消」し、「過激な性教育」や「男女同室着替え」を生み出すなどとデマを流しながら、「ジェンダー」の意味を攪乱させている。この状況を受けて、10月31日付けで、内閣府の男女共同参画局基本計画に関する専門委員会が「社会的・文化的に形成された性別(ジェンダー)の表現等についての整理」という文書を出した。

この文書は、ジェンダーを「社会的・文化的に形成された性別」と定義している。そして、「社会通念や慣習の中には、社会や文化によって作り上げられた『男性像』、『女性像』があり、人々は成長するにつれ、『男性に期待される行動』、『女性に期待される行動』を行うようになる。このようにして形成された男性、女性の別を『社会的性別=ジェンダー』という。」(p.2)と述べている。

ここでの、「性別」という表現は、確かに男女という二つの性の間の差異を連想させる「性差」より若干マシかもしれないが、「性別」という言葉自体にも、「男」と「女」というカテゴリーに2分化して固定化する意味合いが強いように思える。この文書が掲載されている、国際機関の定義との微妙なズレを見ると、その特色が見えやすい。例えば、「特定の社会が男性及び女性にふさわしいと考 える社会的に構築された役割、態度、行動、属性」(WHO)、「男性または女性 であることに関連する経済的・社会的・文化的属性や機会」(人口基金)、「男性あるいは女性であることに根ざす社会的態度、機会、及びあらゆる男女間、少年少女間の関わり方を指す(OSAGI)」などの定義は、「分けること」そのものよりも、社会や文化が性に付与する性質や、性の間の関係性のほうに目がむいている。また「年月により変化し、それぞれの文化内 や異なる文化間で広い変異の幅を持つ」(EU)などの定義は、「性別」という定義よりも、変化や多様性を認める点を強調しているものだ。

また、この文書は、「ジェンダーに敏感な視点」を、ジェンダー=社会的性別の存在に気づく視点であると解説している。だが、存在に単に気づけばいいのだろうか?前述した、ヒューストンの「ジェンダー・センシティブ」は、あくまでも教育現場での性差別状況に対して、それをなくす目的で具体的な対策を施していくための情報を収集するという目的をもっていた。だが、この男女共同参画局の文書では、「何のために気づくのか、気づいてどうするのか」という点が明示されていないのだ。

また、この文書によれば、「ジェンダー」によってとらえられる対象の中には見直しが適当とされるものとされないものがあるという。 「固定的な役割分担」または「偏見」などが見直しが必要とされるものに当たるという。そして、男女の服装に関する違い、習慣などの見直しはいらないと言うのだが、本当にそうなのだろうか?これらに基づく差別があるとしたら、見直しが必要なのではないか。例えば、「女性だからスカートをはかねばならない」というような規範の押しつけがあったら、それは女性差別であろう。

ジェンダーは「中立的」な概念である、という主張が何度も繰り返されているのも目につく。ジェンダーは、「対象をとらえるための道具であり、例えば、これまで見えにくかった対象の姿が明らかになる立体メガネのようなものである」(p.3)のだそうだ。ジェンダー=立体メガネ説というのは初耳だが、その立体メガネを使って 見えにくい対象の姿が見えたとして、それからどうするのかこそが問題なのではないだろうか。見えればよい、というものではない。ジェンダーを正しく理解さえすれば、差別はなくなるというのだろうか?

「ジェンダーフリー」が東京女性財団によって「意識」レベルの問題にされ、行政が守りに入っていったのと同様なプロセスが、この男女共同参画局の文書でも見えてくる。頻出する「中立」という概念に、「客観性」への過剰なこだわりも見て取れる。だが、性差別を撤廃するという方向性を明示せず、男女間の「権力」関係を問題視するという視点が欠落している中で、「ジェンダー」概念を語ることに意味はあるのだろうか。

日本政府は女性差別撤廃条約を批准している。性差別を撤廃する義務を負っているのである。また、男女共同参画社会基本法は、本来性差別撤廃のために作られた法律ではなかったのか。その肝心な「性差別撤廃」という目的が、男女共同参画局による「ジェンダー」解説文書の中で明示されておらず、そのかわり「中立性」などという語句が踊っているのだ。 いったい「ジェンダー」概念にこだわる理由は何なのか?これでは本末顛倒である。

もともとは、ムズかしいお勉強の対象として、行政の啓蒙講座などを通じて広がってきた「ジェンダー」概念だったが、ここにきて誤解が広がり、簡単に説明する必要が生じた。が、個々のケースへの具体的な対策を議論するのではなく、「ジェンダー」概念だけを取り出して抽象的な説明をし、その定義にばかり注目が集まるということ自体がおかしくないだろうか。そもそも、「ジェンダー」が正しく理解されていないから男女共同参画社会が実現していないというような前提こそが変である。他に理由があるのではないのか。

いつも同じようなメンバーで構成される行政主導の専門家の集まりが、「ジェンダー」概念を定義し、それが官から市民へ、中央から地方へ下りてくるという状況は、「ジェンダーフリー」と同じだ。この構造自体を変えて行く必要もあるのではないだろうか。下から、運動の現場から、それぞれの地方から、どのような概念が何のために必要なのかを提示し、議論していくことが必要なのではないか。少なくとも、日本の女性運動は行政をリードしてきた歴史をもってきたはずだ。

脚注

  1. 12/8/2005 読売、12/14/2005 朝日
  2. 例えば性教協は、以下のように「ジェンダーフリー」について説明している。「本来「ジェンダーフリー」という用語は、アメリカのバーバラ・ヒューストンが「性別に関して存在する決めつけからの自由」、すなわち性別による偏見からの解放という意味で用いているのを、日本では東京女性財団が紹介し広まったものです。」(性教協  http://www.seikyokyo.org/news/news_30.html
  3. 「世界日報サポートセンター」http://ameblo.jp/senichi-ss/theme-10000119402.html)当初、『世界日報』に掲載されたオリジナル版の記事。私の肩書きが「ジャーナリスト」になっているバージョン。)『世界日報』サイト、「袋小路の欺瞞思想(ジェンダーフリー)」にも同記事の改訂版が掲載(内容が若干変わっており、私の肩書きも訂正されている)。http://www.worldtimes.co.jp/wtop/education/gender/html/050417.html(現在、閲覧にはパスワードが必要な模様)
  4. 斉藤正美さんと運営しているサイト「ジェンダーフリー概念から見えてくる女性学・行政・女性運動の関係」に掲載している。
  5. 斉藤正美、山口智美 「ジェンダー」を含む新聞記事件数及び関連年表
    経年グラフ
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